Q メンタルヘルスの不調により休職した社員が、近く職場復帰したいと言ってきました。元の職場に復帰させてもよいものなのでしょうか。何か気をつけるべき点はありますか。

A 復職の判断に際しては、主治医の診断書を提出させた上で、主治医からの意見聴取、産業医との面談を経て回復状況を見極めることが必要です。職種限定の特約がない場合は、回復状況に応じ、復職後の業務の変更や休職期間の延長も検討する必要があります。

(1)基本方針
 設問の事例では、この休職者の体調が業務を遂行できる程度に回復したのかどうかを検討し、復職の可否を判断することになります。
 休職者の回復状況等を十分に確認せず、安易に元の業務に復帰させると、メンタルヘルス不調が再発・悪化する危険がありますので、復職の可否の判断は慎重に行うべきです。

(2)実施すべき手続
 休職者の回復状況を確認するためにはまず、主治医の診断書の提出を受けることが必要です。
 しかし、主治医の診断書において復職可能との診断が記載されていても、これのみをもって復職可能と判断するのは相当ではありません。なぜなら、精神疾患のケースでは、患者の意向を受けて診断書が作成されることがあり、また、主治医が会社の業務内容を十分に把握していないこともあるからです。
 そこで、主治医の診断書が提出された後、休職者の同意を得て、主治医から意見聴取を行い、回復状況や復職にあたっての留意点等を確認すべきです。
その上で、産業医の面談や、別の専門医の診察を受けてもらい、回復状況を把握します。

(3)回復の程度
 復職を認めるにあたっては、従前の業務を通常どおり行える程度まで回復する必要があることが原則です。
 ただし、当該労働者との間で職種限定の特約がない場合は、従前の業務を通常どおり行える程度に回復していない場合でも、相当程度回復しており、近い将来に回復の見込みがあるような場合には、配転等により負荷の軽い業務を担当させることも検討する必要があります。
 以上の検討を経てもなお復職の可否の判断が難しい場合には、休職期間の延長を検討することもあります。

(4)職場復帰支援の手引き
 なお、以上の復職手続の策定及び実施においては、厚生労働省が公表している「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」が参考になります。
この手引きを参考に、御社の実情に合った復職手続を定め、実践する必要があります。

(文責:弁護士 赤堀有吾